国内ETFでS&P500を買う 国内ETFと海外ETFの違いについて解説

S&P500に投資したいけど、何を買えばいいの?
国内ETFでもS&P500が買える?

こんにちは、みたお(@mitao_kabu99)です。
この記事ではこのような疑問を解決します。

現在は米国株や米国ETFは非常に人気で身近な投資商品となりました。
米国の商品が人気なのは、今後継続的に成長すると予想している投資家が多いためですね。

著名な個人投資家やインフルエンサーが米国への投資をすすめているのもよく見かけます。
事実、ここ10年でも米国は大きな成長をしています。

2022年5月現在は長期金利上昇などで米国株が下がってきています。
今後の動きは要注目です。

実は米国への投資は日本の国内上場のETFからも可能ということはご存じでしょうか?
この記事では国内ETFでS&P500を買うことの利点について説明します。

そもそもそんなものがあるの?

先にこちらの回答をすると、あります。
例えば、MAXIS米国株式(S&P500)上場投信(2558)などです。

この記事では例として、この国内上場ETFを例にして話をしていきます。

目次

国内上場ETFでS&P500指数を買うメリット

取引イメージ

S&P500指数のETFを国内上場ETFで購入するメリットを考えます。

国内上場のETFの場合、それが海外の指標だとしても国内株と同じ制度で取引することになります。
海外株の取引よりも簡単に取引できることは大きなメリットです。

取引時間と取引通貨

当然ですが、国内のETFの取引時間は日本の株式市場が開いている時間です。
日本国内で生活している人がほとんどだと思いますので、これはありがたいです。
また、取引通貨も日本円です。

海外ETFを取引する場合、取引時間や取引通貨、その他取引ルールなども現地の取引所が基準となります。

取引通貨に関しては、円貨決済をする場合、投資家が意識することなく証券会社で通貨を交換してくれます。
ただしコストが大きくなります。
外貨決済をする場合、円貨決済よりもコストは抑えることができますが、手間が増えてしまいます。

課税

2020年1月からの税制改正で、外国株の分配金に対して「二重課税調整制度」が導入されました。

例えば米国ETFで分配金を受け取る場合、現地での課税(10%)と、そこから国内での課税(20.315%)で二重に課税されます。
この二重課税を解消するには、確定申告で外国税額控除を実施する必要があります。

きちんと対応しないと約3割課税されることになるので要注意です。

この税制改正では、投資家が意識することなく二重課税にならないように調整をしてくれます。
二重課税調整対象になるかは日本取引所グループのサイトを確認してください。(別タブで開きます)

海外ETFで取引するよりも便利ですね。

売買手数料

すべての商品ではありませんが、取引手数料が無料になる銘柄も存在します。
例えば、先ほどあげた「MAXIS米国株式(S&P500)上場投信(2558)」もそうです。

取引手数料が無料の証券会社例
  • SBI証券
  • マネックス証券
  • 楽天証券

記事作成時は無料でしたが、投資を検討する際にはそのタイミングの状況を必ずご確認ください。

海外ETFのS&P500指数との比較

etfのイメージ

S&P500指数と連動しているVOOと比較をしてみましょう。

VOOについてはこちらの記事で紹介しています。

チャートの比較
チャートの比較

青い線が国内ETFの2528、オレンジの線がVOOです。

現在は青い線が上にありますが、ほとんど同じような動きをするといってよいと思います。
分配利回りや経費率なども違うため、一概にはいえませんが、国内ETFを利用しても大きなリターンの違いはなさそうです。

国内ETFと海外ETFの違い

日本と海外のイメージ

ここまでで簡単に国内ETFと海外ETFの違いを説明してきました。
具体的に比較してみます。

スクロールできます
国内ETF海外ETF
取引時間国内市場に準じる 現地市場に準じる
取引通貨日本円現地通貨
経費率海外より高め低い
売買手数料無料もある無料もある
課税二重課税調整制度確定申告が必要
商品の種類海外ほどではない豊富

どちらが優れているということはありませんが、手間がかからないという点では国内ETFに軍配が上がります。
国内ETFで取引したい対象があれば、それを利用するのはよい投資方法だと思います。

おすすめの証券会社

証券会社のイメージ

国内ETFを取引するのにおすすめの証券会社を3つ紹介します。

SBI証券

SBI証券はネット証券大手で国内株式や海外株式、NISA、iDeCoなど、どれを取引するのにもおすすめです。
取引のツール「HYPER SBI2」が準備されており、利用しやすい取引ツールです。

国内上場ETFについては、取引手数料無料の銘柄が116銘柄と豊富です(2022/4/28現在)

SBI証券の外貨決済取引は、コストをかなり抑えて取引することが可能です。
こちらの記事で紹介しています。

\ 口座開設はこちらから /

マネックス証券

マネックス証券は特に米国株の取引がお得な証券会社です。
銘柄スカウターという分析ツールは無料で利用できるツールとしてはNo1といっていいほど優秀です。

また、クレジットカード積立のポイント付与率が大手証券会社の中で最も高いです。
国内ETFは5銘柄が取引手数料無料の対象となっています。

マネックス証券は2022年5月31日で手数料無料プログラムが終了になりました。
ETF現物取引手数料実質無料プログラム終了のお知らせ

マネックス証券についてはこちらの記事で紹介しています。

\ 口座開設はこちらから /

楽天証券

楽天証券もバランスの良いネット証券です。
楽天経済圏で生活している人であれば、楽天証券の一部取引がSPUの対象になりお得です。

個人的には楽天証券の口座開設で日経新聞、日経産業新聞、日経MJが読めることが一番の利点だと思います。

国内ETFは158銘柄が取引無料です(2022/4/8現在)

楽天証券に関してはこちらの記事で紹介しています。

まとめ:国内ETFも利用してみましょう

ここまで読んでいただきありがとうございました。

米国株への投資は外国株取引で実施する人が多いと思います。
ただ、メジャーなインデックスであれば国内上場ETFで購入も可能です。

為替や課税を考えると、国内上場ETFで取引する子は様々なメリットがあります。
国内上場ETFも検討してみてはどうでしょうか。

ありがとうございました。

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この記事を書いた人

◆ファイナンシャルプランナー(CFP認定者)
大卒から15年以上、東京でシステムエンジニアとして働いたが40歳を前にFPに転身。ライフプランや資産運用に関する無料セミナーや個別相談を通じてお金に不安がある人の悩みを解消中。
得意な分野は資産運用。最近は不動産投資型クラウドファンディングの運用割合を増やし、投資初心者の方にもおすすめの分散投資先として布教中。

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